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GMO マイニング事業で特別損失 採掘難易度は低下 仕込みのチャンスか

12月25日、GMOインターネットは2018年第4四半期決算で仮想通貨マイニング事業について約355億円の特別損失を計上すると発表しました。マイニングの競争激化とビットコイン価格のダラダラと続く下落が影響し、収益が悪化した模様です。

損失が出ない程度でマイニング事業は細々と継続しますが、当初より期待されていた自社マイニングマシンの開発・製造、販売からは撤退するようです。

2018年はマイニング業界にとって過酷な時代

2017年はビットコインを始めとする仮想通貨が高騰し、億り人を誕生させた年でした。しかし、2018年に入ると仮想通貨は大暴落。その後はダラダラと停滞しました。世間では「もう仮想通貨は終わったのでは」という風潮になっています。

マイニング業界も同様に過酷な年でした。2017年の価格の上昇に伴ってマイニングに参入する業者が増加したのです。結果、競争の激化による採掘難易度の上昇と2018年の暴落という要因で、マイニングは採算の取れない事業になり、多くのマイニング業者が撤退を余儀なくされました。

GMOインターネットは2018年6月に自社で開発したマイニングマシンを発表しました。8月にはマイニング事業が赤字化したのでマシン販売に注力することにしたのですが、マイニング採算の取れない事業となってしまったので、売れるはずもないのです。この時、中国産のマシンが安価で叩き売りされているような状況でした。

マイニング業者が撤退 採掘難易度は低下

しかし、10月の上旬あたりからビットコインの採掘難易度は低下しています。つまり、多くの業者が撤退をしたので、激しかった競争が少し落ち着き、マイニングできるビットコインの枚数は増えています。

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出典:BLOCKCHAIN

既に電気代の安い地域でマイニングを行っている業者は体力があるので、採掘難易度の高い時期は敢えてマシンの稼働率を下げて節約します。そして、採掘難易度が下がった段階でマシンの稼働率を再び上げて、ビットコイン枚数を増やすのです。2019年は仮想通貨市場が再び息を吹き返すだろうと想定すると、仕込みのチャンスでもあると考えられます。

GMOインターネットも安い電気代の地域への移転を検討しているようですが、移転先や時期については決まっていない模様。2019年は仮想通貨はどんなカタチで楽しませてくれるのか、非常に楽しみです。

引用元・参考:
GMOインターネット
「仮想通貨マイニング事業の再構築に伴う特別損失の計上に関するお知らせ」2018年12月25日
https://ir.gmo.jp/pdf/irlibrary/gmo_disclose_info20181225.pdf

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