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投信マニア月波のコレ買いたい!第5回 ゼロコスト投信、米国に現る

米国にとうとう「ゼロコスト投信」が登場しました。日本でいう買付手数料はもちろん、信託報酬がまったくかからないのです。投信愛用者なら喉から手が出るほど欲しい商品、日本にも現れてと願うばかりです。

自作のインデックスでコスト削減

「ゼロコスト投信」を発表したのは米運用大手のフィデリティ・インベストメンツ。業界への衝撃は大きく、競合するブラックロックやTロウ・プライス・グループは収益悪化の懸念から株価が急落したそうです。

具体的には米国株の指数に連動する「Fidelity ZEROSM Total Market Index Fund」と、世界株の指数に連動する「Fidelity ZEROSM International Index Fund」の2本です。
同社は信託報酬をゼロにするため初めて指数を自作しました。指数会社の指数を用いた場合、純資産額の年0.03~0.1%程度の利用料がかかるので、自社の指数でこのコストを無くしたのです。

日本もコスト競争まっただ中だが

日本経済新聞の記事では日本での投資信託のコスト競争にもふれています。6月にニッセイアセットマネジメントが6本の信託報酬の引き下げを決めると、7月には三菱UFJ国際投信も3本の引き下げを発表しました。

このうち1本は以前も取り上げた「eMAXIS Slim バランス(8資産均等型)」です。2018年7月25日より信託報酬は年間0.17172%以内(税込)となりました。変更前は0.1728%以内(税込)ですから、税抜きで0.001%削ったということ。細かな削減幅から、手数料の限界に迫っている状況が垣間見えます。
残念ながらまだ日本に「ゼロコスト投信」は登場しそうにありません。

投資熱がゼロコストを呼ぶ

同紙はフィデリティ社の「ゼロコスト投信」導入について「信託報酬を下げることで顧客を増やし、証券業務での株式の売買手数料などで稼ぐ戦略」とみています。つまり米国では、投資家は投資信託の手数料に敏感に反応するし、それ以外の商品にも積極的に投資してくれる見込みがあるわけです。

一方の日本はようやく「貯蓄から投資へ」の流れが始まったばかり。コスト競争を加速させ「ゼロコスト投信」に反応できる投資家が十分いるとはいえません。手数料は証券会社や運用会社の貴重な収入源ですから、つみたてNISAやiDeCoのように長期投資に向いた商品を選んでもらっているレベルでは「ゼロコスト投信」なんて夢のまた夢です。

さいわい、これらの制度が整うにつれ、投資の話題がずいぶん身近になりました。
「ゼロコスト投信」が登場するくらい日本の金融リテラシーが向上してほしいですし、そのためにも自身のインデックス投信積立はこつこつ進めつつ、一人でも多くの投資家に投資信託のコスト意識を持ってもらいたいものです。

参考記事:
2018年8月16日 日本経済新聞『投信・ETF、過熱する手数料競争、米国で「ゼロ」登場』
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO34226350W8A810C1EE9000/
2018年7月3日 三菱UFJ国際投信株式会社
『業界最低水準の運用コストをめざす『eMAXIS Slim(イーマクシス スリム)』信託報酬率の引き下げを実施』
https://www.am.mufg.jp/text/release_180703.pdf
参考:Fidelity Investments 
https://www.fidelity.com/

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