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ダウ平均が急落 個人投資家のスタンスは

2018年10月10日、ダウ平均は830ドル急落し、1日の下げ幅としては市場3番目の下げ幅として取り引きを終えたそうです。今年から投資をスタートさせた個人投資家は含み損を抱えているのではないでしょうか。何を隠そう、筆者も今年からつみたてNISAで全世界株式を毎月買い付けているので、含み損を抱えています。

急落は予測不可能 ダラダラと下落が長引くか

今回の急落の原因は、明確なトリガーがあったというより、長期金利の上昇や貿易摩擦の再燃と言われています。しかし、個人投資家にとってはあまり大きな意味があるとは思えません。どちらかと言うと、急落というものは予測不可能でいつ何時来るか分からないということを認識することです。

狼狽売りをしたり、逆に買い場だと早合点して一気に買付けをしたりするような短期トレードで成功することは至難の業です。手数料と税金分の損失も発生します。この急落は強気相場における一時的な調整ですぐに反発する可能性もありますが、中期的にダラダラと下落が続くこともあり得るのです。

長期・分散・積立が有効だが 何でもOKではない

では、一般の個人投資家としてのどのようなスタンスで急落と向き合うかというと、やはり「長期・分散・積立」だと思います。自分のリスク許容度を考えて、分散されたポートフォリオを組んで長期的に積立投資をすることです。あまり、銘柄を増やすと管理が煩雑になるので、可能な限りシンプルに。1本で全世界株式に投資できる投資信託もネット証券各社で取り扱っています。大きな変動を好まないのであれば、債券を組み入れたバランス型もあります。

注意しておきたいのは投資信託の銘柄選び。信託報酬が高くコストのかかる銘柄を金融機関に掴まされてしまっては、「長期・分散・積立」のメリットが一気にデメリットに反転します。金融機関のメリットだけでなく、投資家のメリットも考えられた低コストの投資信託を選ぶことをオススメします。

金融危機に備えてキャッシュを

筆者も急落というものは予測不可能であることが体感できました。リーマンショックから10年、次の金融危機がいつ来てもおかしくない状況だと言われています。金融危機となれば、職業によってはボーナスカットも十分にあり得えますし、「長期・分散・積立」をやりたくても出来ない状況になるかもしれません。今回の急落をキッカケにキャッシュ(現金)ポジションの見直しもする必要があると思います。

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